日本電気（NEC）、東洋熱工業、NECフィールディング、NSKの4社は27日、自然換気によって、空調エネルギーの大幅削減が可能な「高効率省エネ型データセンターモジュール」を開発したことを発表した。 ICT機器から排熱される高温空気とサーバ室内に取り入れる空気との温度差を利用したもので、従来のデータセンターの運用形態に対し、年間で約60％の大幅な空調エネルギー削減が可能とのこと。データセンター全体では約20～30％のエネルギー削減になるという。 ICT機器製造（NEC）、空調エンジニアリング（東洋熱工業）、コンテナ型データセンターの製造販売（NECフィールディング、NSK）などのそれぞれの立場から、サーバの動作情報や運用形態、サーバ室内の空気の流れや温度分布の変動メカニズムをあきらかにすることで、ICT機器側と空調側の双方の特性や要求を融合したデータセンターモジュールの開発を可能とした。 本データセンターモジュールは、科学技術振興機構の戦略的創造研究推進事業CRESTの採択テーマである「ULPユビキタスセンサのITシステム電力 最適化制御への応用」のシステム実験グループとして取り組んだ共同研究の成果とのこと。 今後は、自然エネルギーを最大限に活用する自然換気と機械換気・空調を組み合わせたハイブリッドシステムを2013年度内の完成を目指して開発するとのこと。
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