気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。2011年5月24日付●2・3号機も炉心溶融、地震直後のデータ解析、東電が報告書（読売・1面）●ソニー2600億円赤字、3月期予想下方修正（読売・2面）●3月期特損、1221社5.9兆円、前期比1.5倍（読売・2面）●EV技術に新風、ホンダ・災害時家庭に電気、トヨタ・クラウド通じ情報（朝日・9面）●フィットシャトル来月発売（毎日・7面）●海水注入中断指示、首相否定では誰が（産経・1面）●日産、夏休み長期化検討（産経・8面）●外国勢新車ラッシュ、国産勢、復旧に手いっぱい、BMWはSUV、VWは低燃費（東京・2面）●東芝、M＆Aなど7000億円、3年計画、環境・エネ強化へ特別枠（日経・3面）●現代自、スト余波で減産、部品供給網のもろさ露呈（日経・7面）●木・金曜日休み7万人が対象に、トヨタが導入発表（日経・9面）●川重「二輪」4期ぶり営業黒字（日経・15面）ひとくちコメント「（社長に就任してから）、これまでいろいろなことが起ったが、1つだけブレなかったのは『もっといいクルマ』をつくるためのチャレンジ」と、トヨタ自動車の豊田章男社長は力説する。自動車向けSNS「トヨタフレンド」の構築で、トヨタは米情報技術（IT）ベンチャーのセールスフォース・ドットコムと業務提携に基本合意した。その狙いは「コミュニケーションの変化に合わせて車も変化できれば、若者の車離れに歯止めをかけることができる」（豊田社長）とみており、来年にも市販予定の電気自動車（EV）とプラグインハイブリッド車（PHV）で新たにサービスを開始するという。きょうの各紙にも「スマホで車情報配信」（読売）、「電池量や位置“つぶやき”車情報メールでお知らせ」（東京）などと、報じているが、一言で表現すれば、ユーザーと車、販売店、メーカーをSNS「トヨタフレンド」で結び、多機能携帯電話（スマートフォン）などを通じて情報をやりとりするサービスである。流行の「ツイッター」などを通じて車自体がドライバーに電池残量を報告したり、販売店からは点検サービス予約の連絡を入れたり、さらに、家族や友人らと情報を共有することも可能という。豊田社長は「走る、曲がる、止まるのほかに『つながる』という機能が具体化された」と新たなモビリティ社会の構築に大きな期待を寄せているが、電池残量や点検情報はともかく、筆者のようなオヤジ世代は、車は“走る個室”としての機能だけでも満足していた。ドライブ先などの個人データを家族や友人らも共有できるというのは少なからず抵抗感がある。
