IDC Japanは18日、国内ファイルストレージ需要動向について発表した。これによると、国内ディスクストレージシステム出荷容量に占めるファイルベースの容量構成比は、2005年の34.2％から2009年には42.1％となり、2014年には73.4％まで上昇することが予測された。 2009年の国内ディスクストレージシステム（外付型と内蔵型の合計）の出荷容量は、前年比5.4％増の599.9ペタバイト（PB）。そのうち、ファイルベースの出荷容量は前年比12.9％増の252.5PB、ブロックベースの出荷容量は同0.5％増の347.4PBだった。同年の国内ディスクストレージシステム売上額は、国内企業の投資抑制の影響で、前年比25.4％の大幅なマイナス成長だったが、出荷容量は主にファイルベース容量の伸びによりプラス成長となった。IT投資の落ち込みが回復する2010年以降も、ファイルベース容量はブロックベース容量を上回る成長率で増加し、2011年にはブロックベース容量を上回ると予測された。 IDCでは、2009年～2014年における国内ディスクストレージシステム出荷容量の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）を45.7％と予測した。また同期間のファイルベース容量のCAGRを62.8％、ブロックベース容量のCAGRを24.7％と予測しており、ディスクストレージシステム出荷容量の伸びをけん引するのはファイルベース容量であるとみている。
