トレンドマイクロは10日、Googleマップ、YouTube、Webメールなど、「クラウドサービス」（さまざまな資源や情報をインターネット経由で利用できるサービス）を中心としたインターネットの利用状況と意識に関する調査結果を公表した。 2010年7月30日～8月1日の期間、15歳以上の国内インターネットユーザを対象に、Webアンケート調査を実施した。有効回答数は692名。まず「クラウド」や「クラウドコンピューティング」という単語について質問したところ、54.1％のユーザーが「知らない」と回答した。一方で、Webメール・地図サービス・動画サービスなど、実際にはクラウドサービスを70％以上のユーザーが利用しており、認知率の低さに対して実際の利用率は高いことが判明した。 年代別で見ると、ほぼすべての年代で約半数のユーザーがクラウドを「知らない」と回答。利用率では、Webメールは10代・20代でそれぞれ90％・87.2％のユーザーが利用中、動画サービスに関しては10代・20代でともに90％以上が利用中で、若年層ほど高い利用率となった。クラウドという言葉の認知に関係なく、比較的新しいサービスに対しては若年層ほど親しみが高いことがうかがえる。 「パソコンに保存している情報あるいはインターネットでやり取りをする情報で外部に流出するともっとも困るもの」については、20代以上の各世代で「銀行口座やカード番号」という直接的に金銭に結びつきやすい情報がもっとも高く、世代が高くなるほどその傾向が強まっていた。また、ウイルス感染の不安については、40代以上は不安に感じているユーザーが40％以下となり、10～30代の若い世代の方がウイルス感染の不安が高く、インターネット上でやり取りする情報の価値や、ウイルス感染などのセキュリティ意識について世代によって違いがあることが判明した。
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