矢野経済研究所は28日、「ソーシャルゲーム市場」に関する調査結果を公開した。「ソーシャルゲーム」とは、mixi、モバゲータウン、GREEなどのSNS上で提供され、“ユーザー同士がゲームを介してコミュニケーションできるオンラインゲーム”のことだ。 調査期間は2010年4月~6月で、国内SNS事業者、ソーシャルアプリケーションプロバイダ、ゲームパブリッシャー・ディベロッパー、オンラインゲーム事業者他に対して、聞き取り調査を実施した。それによると、2009年度の国内ソーシャルゲーム市場規模は、前年度比7.5倍の338億円となった。急成長の要因は、大手SNSのタイトルの多くが「基本プレイ無料」で提供されることにより、SNSユーザーを中心にソーシャルゲームの利用が進むこと、SNSのコミュニケーションツールとして定着していくことが挙げられた。 なお「基本プレイ無料」のソーシャルゲームの多くは、アイテム課金によるマネタイズ(無料サービスを収益事業化すること)がビジネスモデルとなっている。日本市場におけるSNS利用者の多くは携帯電話からアクセスしているが、携帯電話の有料コンテンツ(モバイルゲーム、着うた、デコメールなど)を購入することにユーザーの抵抗が少なく、また通信キャリア課金の決済手段が整備されていることが、ソーシャルゲーム市場の早期マネタイズ化の成功につながり、市場の急拡大を後押しした、と同調査では分析している。 成長規模について、直近ではモバイルゲームの市場規模である約900億円が、ソーシャルゲーム市場へ移行していくものと考察。SNS利用者のコミュニケーションツールの1つとして定着し、ゲーム市場ではなく新たな市場を創出していき、2010年度は747億円、2011年度には早くも1,000億円を突破し、1,171億円に達するものと予測した。
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