IDC Japanは16日、国内のIT人材状況に関する調査結果を発表した。 それによると、国内企業の社内IT人材は減少傾向にあり、あらゆるスキルにわたって不足感が高まっている。企業ではこの傾向は今後も継続するとみているという。中堅／中小企業、業種では流通業などは、社内のIT人材育成体制、キャリアパスが明確になっていない企業の割合も高く、根本的な解決が必要としている。 一方、大手ITサービスベンダーは、集合研修、エンジニアコミュニティーの整備、メンタリングの制度化も進んでいるが、大規模プロジェクトを遂行できる高レベルのIT人材育成などビジネスの成長に伴う課題も明らかになってきているという。40歳前後のIT人材の割合が高くなっているところも多く、それらの人材のキャリア形成、モチベーション維持も課題としている。
