市場調査会社のMM総研は10日、インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」を使った「夏のボーナス商戦に関するアンケート」の結果を公表。ITデジタル家電の購入意向が最も高いのは「薄型テレビ」となった。 今回の調査は、夏のボーナス商戦に関して、20〜50代の就業者を中心とする同サービス会員に対して実施。1,121件のアンケート回答をまとめた。まず今夏のボーナスについては、金額が「増加する」と回答したのは全体のわずか4.5%。「減少する」という回答が33.1%となり、昨冬の同アンケート回答の18.3%から大幅に増加した。これと比例するように、この夏のボーナスでの購買意欲について「購買意欲が下がった」という就業者が57.4%と半数を超えた。景気の低迷からボーナス支給額が減少し、それが購買意欲を減退させるという流れへと進んでいるようだ。 そんななか、ITデジタル家電の購入意欲を見てみると、この夏のボーナスで購入したい製品のトップは薄型テレビで、昨夏の同アンケート回答の7.4%から12.6%へ5.2ポイント高めた。2位はトップの座を奪われた形でPCが9.9%。これに続くデジタルカメラは、昨夏の7.6%から0.6ポイントダウンの7%、順位も2位から3位へ下がった。トップ3の顔ぶれは変わらず、順位が変動したことになる。 この背景として考えられるのは、5月15日からスタートした「エコポイント」。同アンケートの調査期間は2009年5月29日〜6月2日であったため、エコポイントの対象商品としてポイントの高さが話題を集めた製品のひとつとして、薄型テレビに購入意欲の勢いがあったと見られる。実際、関連商品としてBlu-ray Discレコーダーも同アンケートでは、昨夏の2.1%から4.9%へ2.8ポイントと倍増させ、トップ3に続く4位へとランクインしている。ITデジタル家電市場の夏のボーナス商戦は、エコポイントが大きなカギを握っているようだ。 なお、同アンケート回答者の内訳は、男女比は男性が55%、女性が45%。年代別では20〜24才が15%、25〜29才が14%、30〜34才が14%、35〜39才が14%、40〜44才が14%、45〜49才が14%、50才以上が15%。