北ケーブル、日本テレコム、東洋通信機、愛知電子の4社は、実用化を前提とした無線LANサービス実験を開始する。 今回の実験は、集合住宅の双方向インターネットサービス対策として提供するもので、北ケーブルのCATV網を無線LAN基地局のアクセスラインとして利用する。北ケーブルのフットプリントは15万世帯あるものの、そのうち11万世帯が集合住宅となっており、北ケーブルは双方向サービスを提供するにあたり、集合住宅対策が必須となっていた。 今回の実験は、4月1日より開始となり、6月末まで実施する。北ケーブルはアクセスラインの提供とオペレーションを、日本テレコムがバックボーンを、愛知電子がケーブル機器、東洋通信機が無線LANを担当する。なお、実験エリアは北ケーブルエリア内の集合住宅1棟で、実験中の基地局は1局のみとなる。また、端末は15台での接続である。 北ケーブルは、実験結果を元に商用サービスとして北Ｑネットワイヤレスを提供する予定でいる。
北ケーブルネットワーク、12月1日から下り120Mbpsサービスを開始
