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朝日新聞社は23日、朝日新聞の電子版「朝日新聞デジタル」で、全国の地域面を紙面そのままのイメージで閲覧できるサービスを、パソコン向けに開始した。
日本経済新聞社、朝日新聞社、読売新聞グループ本社は、東日本大震災後の災害時相互支援体制や、販売協力をはじめとする3社協力体制の一段の強化や、より機動的な協業体制の可能性を探るため、2012年春を目処に「ANY連絡協議会」を新設する。
本日発売の「週刊朝日」は、オリンパス騒動をトップに。「スクープ オリンパス騒動発端は経営陣総ぐるみの損失隠し疑惑」を特集。
学生3大駅伝の1つ「全日本大学駅伝対校選手権大会」が11月6日、熱田神宮西門前〜伊勢神宮内宮宇治橋前の8区間106.8kmで開催された。
朝日新聞社とECナビは8月31日、両社が運営する国内最大級の無料事典サイト「kotobank（コトバンク）」に「デジタル大辞泉プラス」（小学館）を追加し、収録辞書数が100点になったと発表した。
ジュピターテレコム（J:COM）と朝日新聞は25日、「朝日新聞」の地域ニュースコンテンツをJ:COMの双方向テレビサービス「インタラクTV」向けに配信することで合意したと発表した。
朝日新聞社は18日、パソコン、iPad、Androidスマートフォンなどの電子端末で読むことができる電子版「朝日新聞デジタル」を創刊、配信を開始した。1契約で、PC、iPad、Androidスマートフォンのすべての端末で、複数同時利用が可能とのこと。
朝日学生新聞社と朝日新聞社は1日、小学生向けの日刊紙「朝日小学生新聞」（以下、朝小）と、中学生向けのタブロイド新聞「朝日中学生ウィークリー」（朝中）の電子版を、海外在住者向けに提供するサービス「こどもアサヒデジタル」を開始したと発表した。
朝日新聞社とジェネシックスは29日、電子辞書プラットフォームアプリ「kotobank for iPhone」の無料提供を開始した。「ポケットプログレッシブ国語辞典」（小学館）が無料でプレインストールされており、さらに好きな辞書をアプリ内課金で追加購入することが可能。
ソニー、凸版印刷、KDDI、朝日新聞社は、共同設立した「電子書籍配信事業準備株式会社」を2010年11月4日付で「株式会社ブックリスタ」として事業会社化することを発表した。
内田洋行は27日、インターネット上の学校向け教育用コンテンツ配信サービス「EduMall（エデュモール）」にて、毎日新聞社が発行する「毎日小学生新聞」を無償配信することを発表した。28日より開始する。
朝日新聞社は30日、利用者同士が「参考になる情報」を出し合うケータイ向け情報サイト「参考ピープル」を発表した。9月1日よりサービスを開始する。
朝日新聞社は6日、携帯端末向けサービスのコンテンツ管理システム（CMS）「Chess（チェス）」を開発、携帯ソリューション事業を展開すると発表した。
朝日新聞社とCBS Interactiveは1日、シーネットネットワークスジャパンが運営するITビジネス分野の専門情報サイトの事業を朝日新聞社が引き継ぐことで合意したと発表した。
朝日新聞社は16日、動画共有サイト「YouTube」に、朝日新聞社提供の動画が視聴できる専門チャンネル「Channel ASAHI」を開設した。
KDDI、テレビ朝日、朝日新聞社は15日、ビジネスの開発・実行を共同して推進すること合意した。3社は、au携帯電話のネットワーク上において、新聞、テレビ放送と連携した新しい情報配信サービスを、来夏提供開始を目標に共同開発する。
朝日新聞社と日刊スポーツ新聞社らが、スポーツ記事やコラムなどを有料で携帯電話向けに配信するサービスを4日から開始している。
朝日新聞社と日刊スポーツ新聞社は、ケータイサイト「朝日・日刊スポーツ」において、今年で最後となる第30回東京国際女子マラソン大会（11月16日開催）のレースの模様を速報する。
現代用語を中心とした用語事典サービス「みんなの知恵蔵」では、ぐるなび提供の「らーめん用語辞典」やグロービス提供の「MBA経営辞書」など、1,150語の用語解説を8月中に追加する。
朝日新聞社とECナビは4日、現代用語を中心とした用語解説サービス「みんなの知恵蔵」に、あらたに企業・研究機関等が提供する用語解説を追加した。
連日熱戦が繰り広げられている第90回全国高校野球選手権記念大会だが、asahi.comの特集ページでブログパーツ「高校野球ブログパーツ ブログで応援甲子園」の配布を開始した。
朝日新聞社は11日に、ニュース無料配信サービス「i.asahi.com（アイ・アサヒ・コム）」の記事および機能の拡充を行った。
朝日新聞社は12日、朝日新聞出版の現代用語辞典「知恵蔵」を中心とした無料の辞典サイト「みんなの知恵蔵」を公開した。
テレビ朝日は6日、同日開催された同社取締役会において、親会社となる朝日新聞社との事業連携を軸とした提携に合意し、朝日新聞社株38万株（保有比率11.88%）を239億4,000万円で取得した。
