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エスシーは12日、暗視用スターライトカメラとIR照明灯を搭載した、光学30倍ズームのフルHD対応PTZネットワークカメラ「SCIP-SC005」を発表した。
iOSアプリ開発を手掛けるC-MAGnetは6日、2台のiOS端末を組み合わせ、ベビーカメラ（見まもりカメラ）として使用するアプリ「ママの目」をリリースしたことを発表した。
セコムとアルテリア・ネットワークスは5日、マンション向けセキュリティカメラシステムの「UCOM光 ネットワークカメラ CCTVプラン」を提供開始した。
フランスのNetatmo（ネタトモ）社は5日、屋外用防犯カメラ「Presence（プレゼンス）」を発表した。人、車、動物を検知して通知するという特徴を持つ。
双日建材は3D画像認識ホームセキュリティシステム「ムサシガードアイズ」を2016年1月から販売開始する。
バッファロー・IT・ソリューションズは24日、賃貸住宅向けWi-Fiブロードバンドサービス「アパートWi-Fi」のオプションである「監視カメラ」を、初期導入費無料で1台導入できるキャンペーンを開始した。
世の中に日々登場している防犯・防災製品＆サービスの中から、もっと詳しく性能や機能を知りたいモノを防犯システム取材班がピックアップして、取材や検証を元に"深掘り"していく新連載。
茨城県警は、公式Webサイトにて石岡市内で発生した2件のコンビニ強盗事件に関する容疑者画像を公開し、手がかりとなる情報提供を呼びかけている。
クロスデバイスは21日、360度対応ネットワークカメラ「I.C.E360」の販売を開始した。スマートフォンを使って外出先から自宅の様子を360度パノラマ動画でモニタリングすることができる。
パナソニックは18日、講義や講演会などでの人物撮影を補助する4K/HDインテグレーテッドカメラ用自動追尾ソフトウェアキー「AW-SF100G」を12月から順次提供開始している。
パナソニックESネットワークスは18日、PoE対応スイッチングハブ新製品3機種を2016年1月8日から順次発売することを発表した。
富士フイルムは18日、港湾や森林などの遠望監視に最適な監視カメラ用ズームレンズ2製品を2016年1月下旬から発売開始することを発表した。
オウルテックは、車のエンジンのON/OFFと連動して、スマートフォン（スマホ）をドライブレコーダー（ドラレコ）やナビとして起動・終了させることができるDCチャージャー「OWL-DR03-BK」を発売した。
ビートラストは17日、電球型ライブカメラ「iBULB SCOPE（アイバルブスコープ）」を22日から販売を開始する。電球ソケットに同製品を挿すだけで使える手軽さが大きな特徴だ。
アクシスコミュニケーションズ（アクシス）は16日、バレットタイプの屋外対応サーマルネットワークカメラ「AXIS Q1941-E」を12月より順次出荷していくことを発表した。同社のサーマルカメラシリーズ「Q19」の新たなラインナップとなる。
日立製作所と日立産業制御ソリューションズは16日、ドームタイプのフルHD対応ネットワークカメラ「DI-CD322LE」を2016年1月から発売することを発表した。
日本電業工作とアイテックは11日、ロケーションフリーで運用できる「ワイヤレス車番認識システム」に関する記者発表会を都内にて行った。
タムロンは14日、5メガピクセル・NIR（近赤外）対応の監視カメラ用CSマウント標準バリフォーカルレンズ3種の発売を発表した。マニュアルアイリスの「M118VM413IRCS」、DCオートアイリスの「M118VG413IRCS」、Pアイリスの「M118VP413IRCS」となる。
ドスパラ上海問屋は、「パパラッチくんジュニア」の販売を開始した。置いておくだけで顔を認識し、撮影してくれるスタンド「パパラッチくん」の低価格モデルという位置づけとなる。
オウルテックは11日、GPS内蔵フルHDドライブレコーダー「OWL-DR01-BK」を発売開始したことを発表した。SONY製のCMOSセンサーとF1.6レンズを搭載しており、解像度1,920×1,080でのフルHD録画に対応している。
無人航空機（UAV）／ドローン事業を展開するDJIは10日、空撮向け赤外線画像技術の開発で、FLIR Systems社との協業を発表した。新製品を空撮赤外線画像ソリューション「Zenmuse XT」として、2016年第一四半期に発売する。
アスクは10日、Synology社製の2ベイオールインワン監視ソリューション「Network Video Recorder NVR216」シリーズに、HDDを標準搭載したネットワーク監視レコーダー10製品を発表した。
警視庁は、公式Twitter「警視庁刑事部『公開捜査』」（@MPD_keiji）や公式Webサイトにて、8日に発生した傷害事件の詳細や容疑者画像を公開し、広く情報提供を求めている。
セコムは11日、自律型飛行監視ロボットを活用したサービス「セコムドローン」の提供を発表した。改正航空法の施行に伴う承認取得が10日に完了したことによるサービスインとなる。
