家電メーカー各社は、東北地方太平洋沖地震の被災地に対して義援金のほか各種の物資支援を行なっている。各社サイトの公表内容を調査すると、被災地に提供されたテレビは計1150台、ラジオは計40000台に及んでいることが分かった。
電子情報技術産業協会(JEITA)は、2月の「パーソナルコンピュータ国内出荷実績」を発表。1月に続き前年同月比を下回った結果のなか、地上デジタルテレビチューナー内蔵のデスクトップPCは140%超の伸びを見せた。
社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)は、東北地方太平洋沖地震の被災地へテレビやアンテナ、ラジオを提供すると発表。会員企業からの賛同を得て実現した。
NHKは15日、避難所へ向けてのテレビ、アンテナの設置を行なうと発表。電力供給が困難な避難所に関しては、電池式ラジオの設置を進める。