アースアイズは17日、人間の五感のような役割を担うセンサーとAI(人工知能)を搭載した防犯ロボットカメラ「アースアイズ」の店舗向けモデルとなる「ee1-R」を2017年1月より先行販売することを発表した。
SOMPOリスケアマネジメントとエルテスは、ネット監視サービスに緊急対応機能をセットした「ネット炎上対策パッケージ」の提供を12月1日から開始すると発表した。
NTTドコモは15日、IoT機器から取得した情報を、「LPWA(Low Power Wide Area)」通信で集約し、低カテゴリLTE通信でクラウドへ送信することを可能とする「LPWA対応IoTゲートウェイ機器」を開発し、実証実験を開始したことを発表した。
Appleは16日、前日に発表した写真集「Designed by Apple in California」を発売した。国内店舗で唯一取り扱うアップルストア銀座店で販売が開始されたので、RBB TODAY編集部もその姿をひと目見ようと同店へ行ってみた。
沖縄における海外からの入域観光客数が急速に増えている。15年度における外国人観光客数は167万300人。13年度の62万7200に比べると、実に3倍近い伸び率となる。その恩恵は県内の事業者にとって大きなものだが、一方で問題となっているのが人手不足だ。
ニュアンス・コミュニケーションズは、音声合成・音声認識技術を医療・金融など幅広く展開しているが、自動車分野では、ドライブアシスタントとして対話インターフェイスを持った人工知能の研究・開発も続けている。
楽天は、これまで年会費1,780円(税込)で提供していた学生限定の会員プログラム「楽天学割」を11月16日より無料化する。楽天学割に入会すると、楽天市場の送料無料クーポン付与など9つのグループサービス特典が受けられる。
沖電気工業(OKI)は15日、同社のドローン探知システムのラインナップとして、300m先に飛来するドローンを検知可能な「デュアルパラボラ型指向性音響センサー」を販売開始した。
イッツ・コミュニケーションズ(イッツコム)は15日、スマートホームサービス「インテリジェントホーム」の新デバイスとして、遠隔操作で点灯・消灯・調光ができるLED電球「スマートライト」の提供を2017年1月上旬より開始すると発表した。
エム・シー・エム・ジャパンは15日、停電を検知すると自動で点灯する機能を搭載し、停電時や災害発生時に使用できる多目的LED充電ライト「ANYTIM(エニータイム)」の販売を開始した。
クリテックジャパンは15日、虹彩認証と顔認証を融合した生体認証システム「イリアス(IRIAS)」の販売を開始した。
アメリカで2001年11月15日に発売されたMicrosoftのゲームコンソール「Xbox」。本機の海外発売15周年を記念して、イギリスのXbox公式Twitterがお祝いしています。
DMM.comは、同社の家電部門「DMM.make Distribution」より50/65インチの4Kディスプレイ「DMM.make DISPLAY」を発売します。
TIME & SPACEは、KDDIがお届けするデジカル系情報マガジンです。
日立製作所は11月15日、レンズの代わりに同心円パターンを印刷したフィルムを用いて、動画撮影後に容易にピント調整ができるレンズレスカメラ技術を開発したと発表した。
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デンソーとデンソーウェーブは、人工知能(AI)が解いた論述式問題の答案を解答用紙に筆記する解答代筆ロボットアーム「東ロボ手くん(とうろぼてくん)」を開発したと発表した。
DJIは14日、産業用及びプロフェッショナル向け空撮プラットフォーム向けの大型ドローン「Matrice 600 Pro」を発表した。
富士通テンは、ドライブレコーダー(ドラレコ)をカーナビに内蔵した「録ナビ」をはじめとした「ECLIPSE」カーナビゲーションシステム「AVN」の新製品6機種を12月上旬より発売することを発表した。
NECソリューションイノベータは、事業継続計画(BCP)の初動対応をサポートする「緊急連絡・安否確認システム」最新版の提供を14日より開始した。
沖縄最大の繁華街である国際通り――県庁の北口スクランブル交差点を起点に、およそ1キロ半の道路沿いに多くの土産店や飲食店が軒を連ね、連日、多くの観光客が訪れる那覇のメインストリートだ。
国立情報学研究所は11月14日、人口知能プロジェクト「ロボットは東大に入れるか」において、センター試験模試6科目で偏差値50以上を獲得したと発表した。とくに論述式模試の数学で偏差値76.2と2015年度実施分より大幅に上回る結果になった。
綜合警備保障(ALSOK)は、ポットホール(アスファルトの凹み)や段差といった道路の路面状態をモニタリングし、モニタリング情報から効率的な舗装修繕計画を策定する「道路モニタリングサービス」の販売を12月1日より開始すると発表した。
暗証番号入力式やIDカードを使った入退室システムの多くは、基本的には健常者の利用を想定しており、子供や車イス利用者などが使う際には、入力キーや認証端末の設置場所が高くて届かなかったり、使いづらかったりという課題があったという。