ドイツ ケルン市で開催された「第9回国際地理オリンピック」に4名の高校生が参加し、うち1名が銅メダルを受賞した。受賞者は、加藤規新さん(奈良女子大学附属中等教育学校6年)。
ニールセンは28日、スマートフォン・メディア利用実態調査レポート(2012年6月版)より、スマートフォンユーザーのアプリ利用実態についてまとめた結果を公表した。
リクルートは8月27日、2013年3月卒業予定の大学生の就職内定状況調査を発表した。8月1日時点の就職内定率は大学生が66.5%、理系大学院生が90.9%だった。また進路確定が確定しているのは大学生が48.9%、理系大学院生は82.4%だった。
シャープは28日、希望退職を募集することを決定した。同日に労働組合にも申し入れを行った。
ICT総研は28日、「次世代高速データ通信」の通信速度実測調査の結果をまとめたデータを公表した。
NTTドコモは28日、10.1型Android搭載タブレット「GALAXY Tab 10.1 LTE SC-01D」のOSをAndroid4.0にアップデートを開始した。
ソフトバンクモバイルは28日、世界で初めてスマートフォンなどのカメラで、静脈と掌紋を同時に抽出して手のひら静脈から認証可能なハイブリッド型の個人認証ソフトウェアを開発したことを発表した。
イードが運営するダイエット専門SNSサイト『ダイエットクラブ』は27日より、iPhoneアプリ「ダイエットクラブ」の配信を開始した。アプリはダイエット日記の投稿・閲覧のしやすさにフォーカスされている。
NTTドコモは28日、「Xi」(クロッシィ)に対応する2012年秋モデルのスマートフォン3機種とタブレット2機種で計5機種を発表した。
文部科学省は8月27日、2012年度「学校基本調査」の速報結果を発表した。卒業後の進路について、中学校卒業者の98%が高校進学、高校卒業者54%が大学進学であることが明らかになった。
バイドゥ(百度)は28日、同社オリジナルの日本語入力システム「Baidu IME」について、「アスキーアート辞書」機能の搭載を発表した。同日より「Baidu IME 2.8.1(AA対応)」の公開を開始する。
ガイアホールディングスは28日、家電などに組み込みスマートフォンとの連携を可能とする量産用省スペース型M2M製品「JM1」の生産を開始した。価格は7.99ドル(発表現在約630円)。
米Dropboxは27日(現地時間)、同社のユーザー情報が流出した可能性のある問題が発生したことを受け、その対策としてセキュリティの強化策を発表した。ユーザー認証を2重化して不正アクセスを阻止する。
ALSOK(綜合警備保障)とNTTドコモは27日、キッズケータイ「HW-01D」「HW-02C」向けとなる「ALSOK子ども向け かけつけサービス」を発表した。10月4日から提供を開始する。
オウルテックは28日、カーシガー充電器付きスマートフォン用ワイヤレスヘッドセット「WR-08-2X」を発表した。販売開始は9月上旬。価格はオープンで、予想実売価格は2980円前後。
地図が苦手な方へ。迷わない、新ナビシステム登場!
グーグルは27日、SNS「Google+」において、御馳走や美味しいお店にまつわるコミュニケーションを円滑に楽しく行える新サービス「ごちそうだん」の提供を開始した。
フィッシング対策協議会は28日、緊急情報「ODNをかたるフィッシング(2012/08/28)」を公開した。
電子情報技術産業協会(JEITA)は、7月の「民生電子機器国内出荷実績」を調査・発表した。映像/音声/カーAVC機器の全体で出荷金額/前年比は1,251億円/37.3%となり、前年比マイナス成長は12ヵ月連続に及んだ。
ターンタートルは、同社が運営するライドシェア(相乗り)紹介サイト「のってこ!」上に登録された相乗り募集の件数が1万5000件を突破したと発表した。
島根県・竹島や、沖縄・尖閣諸島を巡る問題に際し、ジャストシステムは、「領土問題に関する意識調査」を実施し、結果を発表した。対象は同社の「Fastask」モニターのうち全国の15歳以上の男女4,000名、8月20日にネットリサーチを行った。
文部科学省では、国際バカロレアのカリキュラムが、思考力・判断力・表現力などの育成や、課題発見・解決能力、論理的思考力、コミュニケーション能力など、重要能力・スキルの確実な習得を手助けするものと判断。
東京工芸大学は8月27日、「親と子のゲームに関する調査」結果を発表した。学習プロセスにゲームの要素を取り入れることについて、ゲームに親しむ保護者の賛成派が多く、「パズル・クイズ形式の学習ソフト」は8割超が賛成していることが明らかになった。
文部科学省は、組織的・機動的な学校運営を実践するため学校運営支援を行っている。このたび同省は、2012年5月現在における、各地の教育委員会に委託して実施している教員の勤務負担軽減などの取組みを取りまとめ一覧にした。