飯田ケーブルテレビは、21日にある「金環日食」の生中継映像、および23日に行なわれる自転車ロードレース「ツアーオブジャパン南信州ステージ」の生中継映像を、インターネットライブ映像配信サイト「USTREAM」を使って全世界に配信する。
アイドルグループAKB48の大島優子、北原里英、指原莉乃、横山由依によるユニットNot yetの4枚目のシングル「西瓜BABY」のビデオクリップフルコーラスが公開された。
レノボ・ジャパンは15日、企業向けノートPC「ThinkPad」シリーズより、Core i3-2370Mを搭載した15.6型「ThinkPad Edge E530」と、14型「ThinkPad Edge E430」を発表した。
NTTアドは5月15日、「デジタルコミュニケーションライフ調査」の結果を公開した。同調査は、通信利用に関する生活者の意識と実態を全国規模で把握することを目的に毎年実施しているもの。
森永製菓の『ハイチュウ女子中高生応援委員会』は15日、女子中高生の“モラル”や“正義感”に関するアンケート調査の結果を発表した。イマドキの女子中高生は、思った以上に「強い正義感」を持っていることが明らかとなったという。
ビジネスソフトウェアアライアンス(BSA)は15日、世界のソフトウェアの違法コピーによる損害状況をまとめた「BSA世界ソフトウェア違法コピー調査2011」(違法コピー番付)を発表した。今年で9回目の調査となる。
KDDIと沖縄セルラーは15日、好きな映画をいつでもどこでも視聴できる定額制映像サービス「ビデオパス」の提供を開始した。あわせて定額聴き放題で、ユーザー同士で音楽体験を共有できるauスマホ向け音楽サービス「うたパス」を発表した。
米Twitterは14日(現地時間)、関連性の高いツイートやフォローしている人たちが共有している話題をメールで知らせる新しいサービスを開始した。最近買収したSummifyのビジネスモデルをTwitterに応用したもの。
米グルーポンは14日(現地時間)、第1四半期の決算を発表した。四半期ベースで初の黒字を計上するなど、予想外の発表となった。
米ヤフーは13日(現地時間)、スコット・トンプソンCEOが退任し、グローバルメディア担当上級副社長のロス・レビンソン氏を暫定CEOとする人事を発表した。トンプソンCEOの退任は学歴を詐称していたとされる問題の引責とみられる。
沢尻エリカが約5年ぶりに主演を務める映画「へルタースケルター」(7月14日全国公開)の予告編が公開された。沢尻の大胆なラブシーンでも話題の作品だ。
富士通は15日、自然外気を吸気し、間接的に内部を冷却する「間接外気冷却方式」を採用したコンテナ型データセンターを発表した。10月より提供を開始する。
スマートシティ、ITS、EVといった技術にはITやネットワークは欠かせない存在となってしまった。ITベンダーがEVのコンポーネントを手掛けるとどうなるのだろうか。
ホンダは15日、東京都江東区の日本科学未来館で、パーソナルモビリティとして開発を進めている『UNI-CUB』を発表した。同館に2台を配置し、6月から2013年3月まで共同で実証実験を行う。
裸眼3Dディスプレイを手がけるVMJは15日、独3D International製の裸眼3Dディスプレイシステム「VisuZ」を国内向けに取り扱うと発表した。販売開始は6月初旬。
KDDI、沖縄セルラーは15日、auのスマートフォンラインアップ5機種を発表、5月下旬以降に順次発売していくとした。
フリースポット協議会は、東京都のラッキーハンターなど28か所に設置されたアクセスポイントを新たに追加した。
NTT東日本岩手支店では、5月26日、27日に岩手県盛岡市で開催される東北六魂祭の模様をライブ配信する。
NTTアドは15日、通信利用に関する生活者の意識と実態を全国規模で把握することを目的に「デジタルコミュニケーションライフ調査」の結果を発表した。10~20代の若者が、積極的にインターネットを利用している実態が明らかとなっている。
日本受験研究所は5月15日、開成、麻布、慶應中等部など有名中学の入試における過去の出題問題を解説するネット講座「過去問TV」の開講について発表した。
NTT東日本は、埼玉県内の2か所で新たに光ステーションのサービスを開始した。
リンクスインターナショナルは、MSI製の11.6型ネットブック「U270」を発表した。販売開始は5月18日。価格はオープンで、予想実売価格は46,800円前後。
日本電気(NEC)は15日、ビルオートメーションシステム「Butics(ビューティクス)」シリーズにおいて、中小企業のオフィスビルや店舗など中小規模ビル向けのラインアップを追加し、「Butics-300Ns」として販売を開始した。
現在、卸・流通業界では取引先との受発注データなどを流通BMSに対応させる動きが広がっている。製・配・販連携協議会が提唱する「流通BMS導入宣言」は、大手メーカー、卸、大手量販店や大規模小売店など49社が採用している。