シード・プランニングは1日、東北関東大震災後、ビデオ会議・Web会議・音声会議システムのメーカー・ベンダーへ緊急アンケートを行った結果を公表した。 ビデオ会議・Web会議・音声会議のメーカー及ぶベンダー75社に問い合わせ、うち26社から回答を得た(回答率33%)。 実施期間は3月23日~28日。それによると、震災後、ビデオ会議・Web会議・音声会議などのメーカー・ベンダーのうち50%が、問い合わせが増えたと回答した。一方、震災後約2週間以内に、ビデオ会議・Web会議・音声会議の機器・サービスの無料提供や割引サービスを行っているメーカー・ベンダーは39%。検討している企業を入れると73%となった。 また今回の震災をうけて、ビデオ会議・Web会議・音声会議の機器・サービス市場が今後(2~3年後)増加するとみている割合は100%。回答したすべてのメーカー・ベンダーが市場規模が増加すると予測した。さらに緊急時の危機管理やテレワークのツールとして注目されてくると考えるメーカー、ベンダーは、「すごく注目される」が77%、「少し注目される」が19%で、合計96%の企業が、緊急時の危機管理・テレワークにおいて、映像コミュニケーションが注目されるとみていることが明らかとなった。