民間調査会社のMM総研は1日、2004年度国内DVDレコーダー市場概要調査の結果を発表した。これによると、2004年度の出荷台数は2003年度の217万台から104.1％増の443万台、出荷金額でも前年度比43.8％増の2,300億円を記録し、立ち上がりから3年で世帯普及率15％を超えたとしている。 メーカーシェアでは、2003年度と同様に1位の松下電器産業、以下ソニー、東芝と上位3社には変動がなかったが、4位以下では順位変動が起こっている。2003年度4位5位のパイオニアとシャープがほぼ同数ながら逆転しているほか、三菱電機や日本ビクターなどが本格参入。特に6位の三菱電機は低価格戦略が功を奏し、パイオニアに迫る勢いで出荷台数を伸ばした。 なお、市場全体の出荷金額は、2003年度の1,600億円から43.8％増の2,300億円、平均出荷単価は5万1,900円と2003年度の7万3,700円から2万1,800円もの大幅な低下となっている。 同総研による2005年度の市場予測は、前年比26.4％増の560万台。理由として、2004年度のアテネ五輪のように特需が見込めるイベントこそないが、VTRからの乗り換え需要を中心に、引き続き成長性が維持するものと予測している。 なお予測どおりの出荷が達成されると、2005年度末のDVDレコーダーの世帯普及率は約27％となる。また、560万台という台数は同総研が予測している2005年度の個人向けPC出荷台数（565万台）とほぼ同数。
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