Appmartは20日、国内Android専用アプリマーケット「appmart(アップマート)」を、女性向けアプリに特化したアプリストアとしてリニューアルした。
日本電気(NEC)は20日、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末のみでネットワークを構築し、端末経由でライブ映像の配信ができる「インフラレス通信技術」を世界で初めて開発したことを発表した。
NTTドコモと東北大学(東北メディカル・メガバンク機構)は19日、妊婦に特有の疾患の予防・早期発見方法、発症原因の特定方法などを確立するため、共同研究を開始したことを発表した。
米アップルは19日、「Apple Watch」のソフトウェアツールセット「WatchKit」の提供をデベロッパ向けに開始した。WatchKitを利用することで、Apple Watch向けアプリケーションの開発が可能となる。
ノルウェーのOpera Softwareは19日、「Opera Max」が日本を含む16の国と地域に正式対応したことを発表した。Android 5(Lollipop)もサポートする。
ヤフーは19日、iPhone版検索アプリ「SmartSearch(スマートサーチ)」をリニューアルし、併せてiPadに対応した「Ver.2.0」を公開した。
Facebookは18日、新しいアプリ「Facebook Groups」(フェイスブックGroups)を発表した。Google PlayおよびApp Storeからダウンロードが可能となっている。
ルックアウト・ジャパンは18日、日本のスマートフォン保有者1,000人を対象とした調査に基づく新たな報告書「日本のスマートフォン紛失にまつわる事情」を発表した。
Mynd(マインド)は18日、Android Wear搭載スマートウォッチに対応したニュースアプリ「Mynd Watch」を発表した。
アライドアーキテクツは17日、画像共有SNS「Instagram」(インスタグラム)を活用した企業/ブランドキャンペーン支援ツールを開発したことを発表した。11月末より、国内外の企業/ブランドに向けて提供を開始する。
アップルは18日未明、「iOS 8.1.1」の公開を開始した。iOSデバイスから直接、またはiTunes経由でアップデートが可能。
ソフトバンクモバイルは14日、ウェアラブル端末を利用した実証実験を、2015年1月中旬に福井県立恐竜博物館(福井県勝山市)で実施することを発表した。
SIMフリースマホ「freetel」(フリーテル)を展開するプラスワン・マーケティングは13日、高速データ通信や音声通話を利用できる通信サービス「freetel mobile」(フリモバ)の提供を開始した。
ミクシィ子会社のコンフィアンザは12日、街コン参加者向けマッチングアプリ「2nd Chance(セカンドチャンス)」(iOS版)の提供を開始した。アップルによるBLE活用の接近検知規格「iBeacon」を利用している。
LINEは12日、ショッピングモールやデパートなどの商業施設内のナビゲーションに特化した地図アプリ「LINE Maps for Indoor」を発表した。同日より、Android版を無料で先行公開している。
MMDLaboが運営するMMD研究所は12日、「2014年4月~9月スマートフォン購入に関する定点調査」の結果を発表した。調査時期は10月20日~23日で、「2014年4月~9月の期間にスマートフォンを購入した15歳以上の男女」796人から回答を得た。
イオンとビッグローブは12日、現在販売している「イオンスマホLTE」を保護者用、「イオンスマホ(3G)」を子ども用として、2台セットで月額3,980円(税別)となるイオンスマホ「親子セット」を発表した。14日より販売を開始する。
Gunosyは11日、事業戦略発表会を開催し、新コンセプト「5,000万人都市構想」、新サービス「Gunosy Platform」、および提携モデル「G Development」を発表した。ニュースアプリ「グノシー」を都市に見立て、さまざまな新サービスを提供する。
日本電気(NEC)とFashionTVは11日、スマートフォンやタブレット端末で服を撮影することで、画像から色や柄を認識し、ECサイトで扱う同系統の服やコーディネートを表示するサービス「GAZIRU-F(ガジル-エフ)」の販売を開始した。
ジェナとジェーエムエーシステムズ(JMAS)は11日、Beacon対応アプリを簡単に作成できる法人向けBeacon管理プラットフォーム「Beacapp」の提供を開始した。
富士通研究所は11日、LTE-Advancedに対応した無線基地局の最適な設置位置をシミュレーションにより決定する設計技術を、世界で初めて開発したことを発表した。最適な配置でスマートフォンのつながりにくさを解消し、基地局数を3割削減できるという。
ヤフーは10日、スマートデバイスアプリのクラッシュ解析ツールを提供するFROSKを買収し、完全子会社化することを発表した。
凸版印刷は7日、ジェイアール東海エージェンシー(JTA)と共同で、JR名古屋駅にてデジタルサイネージとスマートフォンを活用したO2O2Oの実証実験を行うことを発表した。
米マイクロソフトは現地時間6日、Officeがすべてのデバイスで利用可能になったと発表した。