NECパーソナルコンピュータおよびレノボ・ジャパンは18日、社長の交代を6月28日付けで行うことを発表した。
NEC、OpenFlowをベースに開発した「UNIVERGE PFシリーズ」(プログラマブルフロー)だ。
日本電気(NEC)は10日、OpenFlow標準仕様Ver.1.3へ対応した「UNIVERGE PFシリーズ」のネットワークコントローラおよびスイッチの新製品2機種を発表した。
東北大学と日本電気(NEC)は10日、「スピントロニクス論理集積回路技術」を適用した検索用論理集積回路を試作し、その動作実証において、文字検索処理に必要な消費電力を1/100に削減できたことを発表した。
NECとNECアクセステクニカは、本日から発売開始のLTEモバイルルータ「Aterm MR02LN」を、“Interop Tokyo2013”に出展する。
NECとNECアクセステクニカは30日、スマートフォンの操作で休止状態からリモート起動を可能にしたLTEモバイルルータ「Aterm MR02LN」を発表した。発売は6月1日から。
NECは29日、高度な防塵・防滴性能を備え、過酷な環境下でも動作可能な10.4型堅牢タブレット「ShieldPRO H11A」を発表した。出荷予定は10月、価格はオープン。
東京都立図書館は23日、デジタルデータベース「TOKYOアーカイブ」を公開した。
住友商事と日本電気(NEC)は21日、ミャンマー向け通信インフラ構築を受注したことを発表した。
NECパーソナルコンピュータは14日、個人向けノートPC「LaVie」とデスクトップPC「VALUESTAR」の2013年夏モデルを発表した。販売開始は16日から順次。価格はオープン。
NECは10日、10.1型Androidoタブレット「LifeTouch L」のアップデートを開始。録画番組をタブレット本体やSDカードに転送する機能などに対応する。
日本電気(NEC)は、軽量の13.3型Ultrabook「VersaPro UltraLite タイプVG」や15.6型ノートPC「VersaPro タイプVX」などビジネス向けパソコンの12タイプを販売開始した。
4月にNTTドコモから発売されたスマートフォン「MEDIAS W N-05E」(NECカシオモバイルコミュニケーションズ製)の最大の特徴は、折りたたみ式の2画面構成の本体にある。
大林組は、ワークスタイル変革の一環として、日本マイクロソフトのクラウドサービスOffice 365を活用した情報基盤を導入すると発表した。
NTTドコモは18日、2画面搭載のAndroidスマートフォン「MEDIAS W N-05E」(NECカシオモバイルコミュニケーションズ製)を発売した。
NECキャピタルソリューションは16日、ソリトン社の戦略的販売パートナーとして、ソリトン社が提供するスマートデバイスのモバイルビジネスプラットフォーム「DME」(Dynamic Mobile Exchange)の販売を開始した。
NTTドコモは15日、2画面搭載のAndroidスマートフォン「MEDIAS W N-05E」(NECカシオモバイルコミュニケーションズ製)を18日に発売すると発表した。同機は11日から予約販売が始まっている。
大規模災害時において、移動通信網が輻輳状態になったり、伝送路や通信設備に物理的な障害が同時多発的に発生し、通信途絶になった場合、適切な対処を施して、輻輳状態の解決やネットワークの回復を行う必要があります。
日本電気(NEC)は12日、信用金庫向け営業支援システム(SFA)を長野信用金庫へ納入したことを発表した。外出先からスマートフォンを活用して、信用金庫の営業担当者が、顧客情報の照会や預り証の発行、また融資案件の進捗管理などを行える。
ベライゾンとNECは、アメリカ時間10日、フィールドファイバを活用した地域距離および長距離向け高ビットレート伝技術実証実験において、3年連続で業界最大容量のトラフィック伝送に成功したと発表した。
日本電気(NEC)は10日、高い信頼性が求められる通信事業者のコアネットワーク向けに、将来「SDN」(Software-Defined Networking)を実現するために必要な、OpenFlow技術対応の高品質なMPLS-TPスイッチを開発したことを発表した。
NTTドコモは9日、2画面搭載のAndroidスマートフォン「MEDIAS W N-05E」(NECカシオモバイルコミュニケーションズ製)の予約販売を11日から開始すると発表した。発売は18日の予定。
日本電気(NEC)は8日、工場や発電所など大規模施設(プラント)における故障の予兆を分析し、故障に至る前に設備の不健全な状況が把握できる「大規模プラント故障予兆監視システム」を発表した。
日本電気(NEC)は4日、陸前高田市の小中学校等の公共施設に、IP告知放送システムと既存のネットワークを組み合わせた、災害にも強い公共施設間ホットラインシステムを納入したことを発表した。1日から運用がスタートしている。