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これはデジージョネタなのか？ と一瞬悩みましたが、ある種家電製品としてぜひみなさんにご紹介したいと思いました。それが東芝の小型消臭器「エアリオン・スリム デオドライザー DC-230」（以下、DC-230）です。
東芝は27日、主力事業の一つである半導体フラッシュメモリー事業を分社化すると発表した。
東芝エルイートレーディングは21日、CDラジオカセットレコーダーの新製品「TY-CDK9」を12月上旬に、「TY- CDX9」を12月中旬に発売すると発表した。
ここ数年、いわゆる「監視カメラ」の進化が目覚ましい。これまでなら映像を記録するためのツールに過ぎなかったのが、画像認識技術の向上により、リアルタイムでの侵入者検知や何が起きているのかの把握など、さまざまなことができるようになった。
東芝は10日、同社製ノートパソコンに搭載されたパナソニック製バッテリーパックの一部ロットに不具合があり、発煙、発火に至る可能性があることを発表した。
デンソーと東芝の両社は17日、自動運転を実現する画像認識システム向けの人工知能（AI）技術で共同開発を行うことに合意したことを発表した。
東芝映像ソリューションは7日、同社のサイネージソリューションとホーチキの防災システムを自動連携させた防災・減災を支援するシステムを、ホーチキと共に開発したことを発表した。
東芝とアルパインは5日、電力インフラ事業者向けの巡視・点検サービス分野において、産業用ドローンを用いたサービスの共同開発について合意したことを発表した。
東芝は24日、医療機器向けを含む業務用カメラ事業を東芝メディカルシステムズに吸収分割を行うことで事業継承させる吸収分割契約を締結したことを発表した。
東芝は6日、現代表執行役副社長の綱川智氏を次期社長とする人事を発表した。また、現代表執行役副社長 志賀重範氏を代表執行役会長の候補とする。
酔っぱらった次の日に、二日酔いや記憶のロストなどで後悔した人に朗報。東芝セミコンダクター＆ストレージが、なんと学習してくれるアルコールガジェット「TISPY(ティスピー)」を発表したぞ。
東芝は、画像認識用プロセッサ「Visconti 4」シリーズの新製品として、先進運転支援システム（ADAS）向け単眼カメラに適した「TMPV7602XBG」を開発し、3月からサンプル出荷を、2018年1月から量産を開始すると発表した。
東芝は22日、2月29日からの出荷開始が予定されていたメガネ型ウェアラブル端末「Wearvue」（ウェアビュー）について、の開発および発売中止を発表した。
1週間のニュースを振り返る「週刊！まとめ読み」。今週は、東芝製ノートPCの150機種・約96,000台にバッテリの不具合が見つかった騒動、LINEアカウントの引き継ぎ方法変更などに注目が集まった。
東芝は28日、同社製ノートPCに搭載されたバッテリーパックの一部に不具合があり、発煙、発火に至る可能性があることが判明したと発表した。バッテリーパックの交換・回収を無料で行う。
東芝は、メガネ型ウェアラブル端末「Wearvue<ウェアビュー> TG-1」を発表し、企業向けの受注受付を開始した。2月29日からの出荷を予定している。
SAPジャパン、東芝 インダストリアルICTソリューションの各社首脳が2016年の抱負を述べた「年頭所感」を紹介する（以下抜粋、順不同）。
東芝は21日、「新生東芝アクションプラン」を実施することを発表した。ライフスタイル事業グループのパソコン、映像、家庭電器の各事業について、大幅な構造改革を行う。人員の約3割に当たる約6,800名を、来年3月一杯までにリストラする。
東芝は15日、1台のカメラで広範囲を撮影した映像から、人や車の数を高精度に計測できる技術を開発した。サンティアゴ（チリ）で開催される国際会議「ICCV2015」にて発表する。
東芝および東芝情報機器は、東海地区を中心に展開する進学塾「佐鳴予備校」に、手書き機能を搭載したタブレット約3万台を納入したことを発表した。搭載されている学習支援ツールシステムは2016年1月より中等部にて利用を開始する。
東芝と東芝機械は25日、新方式の「3D金属プリンター」試作機を共同開発したことを発表した。従来方式と比較し、約10倍以上の速度で、造形が可能だという。
東芝は13日、12型の2 in 1タイプノートPC「dynaPad N72」を発表した。液晶部は世界最薄最軽量のWindows 10タブレットとなる。発売は12月中旬で、予想実売価格は130,000円前後。
東芝とインテルは16日、IoT（Internet of Things）セキュリティソリューションにおいて、協業することで合意した。サイバー攻撃の脅威やデータ漏えいなどのリスクに対応する。
東京証券取引所は15日、東芝の株式を「特設注意市場銘柄」に指定した。「内部管理体制等において深刻な問題を抱えており、当該内部管理体制等について改善の必要性が高い」として、前日14日に同社に通知した。
