ニフティは7日、「IoTトライアルキット」の提供を開始した。環境データを測定できるセンサーとデータ管理システムをセットにしたキットとなり、センサーから収集したデータを蓄積し管理するまでを一括して提供することで、企業がIoTサービスの開発に手軽に着
パナソニックは25日、振り込め詐欺や迷惑電話対策の機能を強化したデジタルコードレス電話機「RU・RU・RU」VE-GD35シリーズを9月15日から発売することを発表した。
レッツコーポレーションは19日、小規模オフィスや家庭向けとして、防犯カメラ(ネットワークカメラ/IPカメラ)とレコーダーをセットにした「見張隊」シリーズ3機種を発売開始し、報道向けの新製品説明会を開催した。
エストは8日、月々500円(税別)という低価格で離れて暮らす高齢者の見守りができるサービス「お部屋の見張り番 CS-500」を22日からサービス開始することを発表した。
連載5回目となる今回は、「常時安全セキュリティ24プラス」においてクライアントソフトウェアによるセキュリティ技術を提供するカスペルスキーが積極的に取り組んでいる情報セキュリティの啓発を目的としたさまざまな活動を紹介しながら、
イードは、読者投票によりホームセキュリティのベストサービスを選ぶ「ホームセキュリティアワード 2016」の投票受付を開始した。ユーザー満足度の高い「ホームセキュリティ」「監視カメラ」を選出する。
スマサポは、同社の新サービス「スマサポクラブ」においてとセコムと提携し、全国の不動産管理会社向けに本サービスの販売を開始したことを発表した。
パワーエレックは27日、家電の消費電力をモニタリングすることでひとり暮らしの高齢者の見守りなどに活用できる、「見守りコンセントWiFi-Plug」の販売を開始した。
ピクセラは、インターネット回線がない家庭でも、センサーゲートウェイを使用してスマートホーム化することを可能とするソフトウェアアップデートを29日より提供開始した。
住宅の玄関付近に付けるいわゆる「ドアホン」は、近年着実な進化を見せている。
エナスピレーションは26日、電子錠ブランド「EPIC(エピック)」より、既存のドアを安価にオートロック対応することができる後付型電子錠5製品を7月から販売開始したことを発表した。
22日まで東京ビッグサイトで開催された「メンテナンス・レジリエンスTOKYO2016」と同時開催された「防犯・セキュリティ対策展」で、NSKは遊び心ある家庭用監視カメラや、AHDカメラシステムなど、複数の製品を展示していたので早速紹介していこう。
一般的に監視カメラは、大手電機メーカーだったり、監視カメラの製造を専業で行っているメーカーが手がけることが多い中、東京ビッグサイトで開催された「防犯・セキュリティ対策展」にありそうでなかった業種から監視カメラ市場への新規
2000年代前半に社会問題にもなったピッキングによる侵入盗被害。その後、カギ業界を挙げての対策が進み、警察庁の統計などを見ても侵入盗の認知件数は減少の一途を辿っている。
GeoVisionは14・15日の2日間にわたり、JR新橋駅前のツクモデジタル.ライフ館にて「GeoVisionネットワークカメラ大展示会」を開催することを発表した。
ネットギアジャパンは7日、ホームセキュリティ用途などを想定したカンタン設置&設定が可能なネットワークカメラ「ARLO(アーロ)」のカメラ3台セットモデル「VMS3330-100JPS」を8月上旬より発売することを発表した。
入退室管理、カギなど建物や施設のエントリー部のハードウェアなどのセキュリティ製品を手掛ける日本カバは、2015年4月30日に発表したKaba Holdings AG社とDorma GmbH社の合併について、7月1日付で正式にドルマカバ社として営業を開始したことを6日に発表した。
住宅不動産事業を営むフィットと、スマートロックを手掛けるQrioの両社は5日、「Qrio Smart Lock」を標準仕様とした住宅の販売を進めていく方針を明らかにした。
今回はスマートサーブの関連サービスとしてより強固なセキュリティを実現する「常時安全セキュリティ24プラス」を出発点にセキュリティベンダーから見たIoTセキュリティについて話を聞いてきた。
2016年3月に開催された「セキュリティショー」では、大手の監視カメラメーカーが高価格帯製品に搭載する目玉機能の1つとして、夜間(低照度環境)のカラー撮影機能の展示が目立った。
イッツ・コミュニケーションズ(イッツコム)は29日、東海エリアで衛星放送配信事業や通信事業を提供するコミュニティネットワークセンター(CNCiグループ)と、スマートホームサービス「インテリジェントホーム」の販売に関する基本合意したことを発表した。
LIXIL(リクシル)は27日、ユーザーが簡単な質問に回答することで条件にあった玄関ドアを提案する「玄関ドア コンシェルジュ」を同社Webサイトにて5月より公開していることを発表した。
阪急阪神ホールディングスのベイ・コミュニケーションズは24日、関西エリア初となるかんたん・見守りサービス「インテリジェントホーム」を7月8日から販売することを発表した。
監視カメラの映像が事件解決に結びついたという報道が増え、一般家庭でも監視カメラに対する関心が以前よりも高まりつつある。そうした需要を背景に、昨今では中国製を中心に手軽な価格で導入できる監視カメラセットも増え、市場の動きが活性化している。