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新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、国立がん研究センター（NCC）、東レは18日、簡便にがんや認知症を検査できる診断機器・検査システムの開発に着手したことを発表した。13種類のがん、1回の採血で診断可能になる見込みだ。
NECソフト、農業・食品産業技術総合研究機構 花き研究所、インプランタイノベーションズ、奈良先端科学技術大学院大学（NAIST）の4者は5日、新規蛍光タンパク質を組み込んだ、光る「トレニア・フルニエリ」の共同開発に成功したことを発表した。
日本電信電話（NTT）は12日、着衣だけで心拍・心電図の常時モニタリングを可能にする、素肌に優しい導電性複合素材を作製することに成功したことを発表した。
理化学研究所のベンチャー企業であるタグシクス・バイオと大日本印刷（DNP）は12日、「人工DNA（デオキシリボ核酸）」を含有することで、偽造がきわめて困難な印刷用インキを開発したことを発表した。
産業技術総合研究所の電子光技術研究部門は、スマートデバイスで無線操作できる超小型バイオセンシングシステムを開発したことを発表した。
産業技術総合研究所（産総研）バイオメディカル研究部門は9日、微細藻の一種である「ミドリムシ」から抽出される成分を主原料とした「微細藻バイオプラスチック」を開発したことを発表した。植物由来成分が約70％を占めるという。
東京工業大学は、学生たちによるバイオをテーマにした「ものつくり」の成果発表会「バイオものコン2012」を、同大学すずかけ台キャンパスで12月8日に開催する。
筑波大学では、第66回バイオeカフェ「食べものを作る動物たち」を11月6日（火）に開催する。話題提供者に筑波大農林技術センターの田島淳史博士を招き、飲み物を片手に話しながら気軽に交流できるサイエンスカフェだ。
再生可能エネルギー源（太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス）を用いて発電された電気を、一定の期間・価格で電気事業者が買い取ることを義務付ける「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法」が、2012年7月1日からスタートする。
双日と日立造船は、中国黒龍江省の省都ハルピン市から北北西に300kmにある克山国有農場で、中国最大の国有農場組織である黒龍江省農墾総局傘下の北大荒馬鈴薯集団と共同で、馬鈴薯でんぷん残渣（搾り粕）を原料としたバイオエタノール製造実証事業を開始した。
クレハとクラレは、リチウムイオン二次電池の負極材「ハードカーボン」を共同事業化することで合意した。負極材として植物由来原料を使用した「バイオカーボトロン」を共同事業化する。
農林水産省とグローバル・バイオエネルギー・パートナーシップ（GBEP）は、国際シンポジウム「バイオエネルギーの現状と将来」を開催する。日時は11月17日14時〜18時15分。場所は東京・丸の内の東京国際フォーラム。
「バイオマスエキスポ2011」が20日、東京・有明の東京ビッグサイトで開幕した。同エキスポはバイオマス活用によって循環型社会の実現を目指そうというもので、発電・熱利用・燃料や飼料・肥料化などバイオマス関連の最新情報や技術が紹介されている。
6月27日週に開催予定のイベント・セミナーを紹介する。28日よりタイにて「CLEAN POWER ASIA 2011」が、29日より「第8回 製薬ITソリューションEXPO」、「第10回 国際バイオEXPO」が東京ビッグサイトにて開催される。
富士通研究所とミュンヘン工科大学は16日、今までにないまったく新しいバイオセンサー技術を共同で開発したと発表した。従来の100倍のスピードでタンパク質を高精度に検出でき、病気の診断が飛躍的に向上する見込みだ。
NTTドコモは28日に、東京大学の須藤 和夫教授・竹内 昌治准教授との共同研究により「分子配送実験」に世界で初めて成功したことを発表した。
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は27日より、日本国内で一般利用者が入手可能な、バイオメトリクス（生体認証）製品の情報を収集し、「バイオメトリクス製品データベース」として公開した。
NECは14日、次世代防災ソリューション事業（防災NGN）やバイオメトリクス(生体認証)事業を強化すると発表した。
日本電気(NEC)は9日、植物由来の樹脂を用いてステンレス以上の熱伝導性を実現し、電子機器の環境対策と発熱対策の双方に寄与する「高熱伝導性バイオプラスチック」を世界に先駆けて開発したと発表した。
ATMベンダ2社ではバイオメトリクス認証の必要性、そしてその中でも静脈を用いた認証を採用する意義、といった点では共通している。だが、手のひらと指のどちらを使うかについては、それぞれがメリットを主張しつつ、相互に互換性のない2方式が実際の運用に入りつつある。
先行して実運用に入った東京三菱銀行の手のひら静脈認証か、後発ながら郵政公社とメガバンクの連合による指静脈認証か、ともすれば業界を二分しての認証方式争いにもなり兼ねないのが現状だ。
