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デジタル表現研究会（D-project）では、教員・教育委員会関係者などを対象に、夏の公開研究会を熊本と横浜で開催する。
内田洋行は、大手教科書会社4社が提供する小学校指導者用「デジタル教科書」を、同社の運営する学校向け教育用コンテンツ配信サービス「EduMall（エデュモール）」にて、6月15日より本格的に提供を開始した。
新京成電鉄は6月10日、日本民営鉄道協会と共同で開発した鉄道体験学習デジタル教材「新京成で知る・新京成でいく 下総東葛飾のまちたんけん」を公開した。
「NEW EDUCATION EXPO 2011」において6月4日、東京工業大学 名誉教授 清水康敬氏による基調講演「これからの教育の情報化の推進と課題」が行われた。
「New Education Expo 2011」で富士通は、“学びの連続”を実現するために、子どもたちが学校でも家庭でも文房具の感覚で利用できることを目的とするスレートPCを参考出展していた。
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は、4月25日14時30分〜17時まで明治記念館にて開催する「DiTT成果発表会」の模様をニコニコ生放送する。
日立ソリューションズは4月6日、デジタル教材や指導案、活用事例などを管理する「教育コンテンツ活用システム」を発表。4月7日より提供を開始する。
立命館大学では3月17日、シンポジウム「電子教科書の未来：ゲームニクスを応用した教育コンテンツの可能性」を開催する。
パナソニック教育財団は、1月28日に東京都日野市立平山小学校において行われたICT活用の研究の成果を報告する公開発表会の様子を動画で公開している。
インターネットユーザー協会は2月25日、ニコニコ生放送で「MIAU Presents ネットの羅針盤」第10回を生放送する。
デジタル教科書教材協議会とナノオプト・メディアは2月21日、ICT技術を利用したデジタル教科書・教材、教育技法の新しい創出を目的としたイベント「デジタル教科書教材EXPO2011」の開催を発表した。
韓国では、教育行政改革とシステム開発に15年以上の歳月を費やし、地盤を固めたうえで、2007年から本格的にデジタル教科書の実証実験を始めた。
日本でも2015年デジタル教科書導入を目標に、子ども1人1台パソコン、学校と教室の情報化を進めていると聞いた。
理数系学会は7日、「デジタル教科書」推進に際してのチェックリストの提案と要望を文部科学省生涯学習政策局に提出したと発表した。
リセマム リサーチは、11月16日から11月23日までの期間、サイト利用者を対象に「年齢層別、デジタル教科書受容調査」をWeb上で実施した。
ソフトバンク クリエイティブは11月17日、iPhoneおよびiPadに対応した電子書籍版「デジタル教科書革命」の提供を開始した。
アスキー・メディアワークスは11月12日、「電子教科書導入の意識調査」についての調査結果を発表した。
イギリスの通信制大学のOpen Universityは現地時間10月29日、「iTunes U」に100タイトルのデジタル教科書の無料提供を開始したと発表した。
理数系学会教育問題連絡会に加盟する社団法人情報処理学会ら理数系の8学会が、「デジタル教科書推進に際してのチェックリストの提案と要望」と題した提言書を11月1日に発表した。
マニフェスト評価機構のデジタルアーカイブ研究所は、11月20日に「デジタル教科書を考える」と題したシンポジウムを開催する。
イードは、小学生から高校生までの子供を持つ保護者や教育関係者をメインターゲットとする、ニュース情報サイト「リセマム」を開設した。
内田洋行は、秋分の日の祝日をはさむ9月22日（木）～24日（土）、有明の東京ファッションタウンにて教育関係者向けセミナー・展示会「New Education Expo 2010」」を開催する
デジタル教科書教材協議会（DiTT：Digital Textbook and Teaching）は、同会の設立にあわせて27日、明治記念館にて「デジタル教科書教材協議会設立シンポジウム」を開催した。
文部科学省は、今後の学校教育（初等中等教育段階）の情報化に関する総合的な推進方策について有識者等との意見交換等を行うため、「学校教育の情報化に関する懇談会」を設置した。
