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エキサイトは24日、「エキサイトブログ」で展開しているブロガーコミュニティサービス「ブログメイト」を、スマートフォン向けに最適化対応したことを発表した。
オウケイウェイヴは16日、利用者同士が「質問」と「回答」を音声で投稿して問題解決できる、Android端末向けQ&Aアプリ「OKWave Talk」の提供を開始した。利用料金は無料。
グリーは13日、子会社であるスマートシッターを通じて、家庭と保育者をつなぐ子育て支援サービス「スマートシッター（smartsitter）」の提供を開始した。
ランサーズは12日、新サービス「Lancers Open Platform」の提供開始を発表した。
Beat Communicationは11日、社内SNS「Beat Shuffle」（ビートシャッフル）のバージョンアップを実施。非公開コミュニティ機能、NGワード機能、Googleアナリティクス連携機能の提供を開始した。
MMDLaboが運営するMMD研究所は24日、「2014年上半期スマートフォンアプリ/コンテンツに関する調査」の結果を発表した。調査時期は7月9日～10日で、スマートフォンを所有している20歳以上の男女565人から回答を得た。
ベクトル子会社のPR TIMESは23日、企業の広報担当者を対象に実施した、アンケート調査の結果を発表した。調査期間は6月26日～27日で、企業広報101名から回答を得た。
日本IBMは24日、企業向けソーシャル・ソフトウェア「IBM Connections V5.0」の提供を開始した。SaaS版クラウド・サービスと、データセンターで自社運用するためのオンプレミス版のソフトウェア・ライセンスの2種類の形態で提供する。
ランサーズとサイバー・バズは14日、医療分野での業務提携を発表した。
Amazon.co.jpは11日、Twitterと連動した新機能「Amazonソーシャルカート」を開始した。
連絡網サービス「らくらく連絡網」を運営するイオレは9日、新サービス「conohi（コノヒ）」の提供を開始した。Facebook、Twitter、LINEなどのSNSを利用する人、メールのみを利用する人の間で、スケジュール調整ができるサービスとのこと。
ライフメディアのリサーチバンクは18日、Facebook（フェイスブック）に関する調査結果を発表した。調査期間は6月6日～11日で、10代から60代の全国男女1800名から有効回答を得た。同社では毎年6月に調査を行っており、今年で4回目となる。
ヤフーは13日、スマートフォンでショート動画の撮影、共有、閲覧が簡単にできる無料アプリ「Yahoo！ Chocotle（チョコトル）」の提供を開始した。Android OS4.1以上に対応しており、iOS端末向けは8月頃の提供予定。
グーグルは12日、オンライン上で集客や顧客との交流ができる無料サービス「Googleマイ ビジネス」を、ビジネスオーナー向けに提供開始した。
クラウドワークスは2日、モノづくりをテーマとしたクラウドソーシングサービスのプラットフォーム「メイカーズワークス」の提供を開始した。
電通は22日、Pinterestの日本法人であるピンタレスト・ジャパンと、業務提携契約を締結したことを発表した。日本における戦略的パートナーとして、市場調査、コンサルティング、「Pinterest」の啓発活動やPR活動を支援する。
LINEと静岡大学は21日、小中学生向け情報モラル教材開発のための共同研究を行うことを発表した。
NTTソフトウェアは20日、ビジネスで利用できる企業向けグループチャット「TopicRoom（トピックルーム）」の販売を開始した。
ソニーは12日、2014 FIFAワールドカップに向け、サッカーファンのために開発したSNSサイト「ONE STADIUM LIVE」を公開した。ソニーは、オフィシャルFIFAパートナーを務めている。
矢野経済研究所は2日、国内の「ソーシャルギフト」市場を調査した結果を発表した。調査期間は2013年12月～2014年3月で、ソーシャルギフトサービス提供事業者、商品券・ギフト券／ギフトカード発行事業者を対象としたもの。
サイバー・バズの研究機関「Social Life Labo」は2日、ソーシャルメディアの重要度に関する調査結果を発表した。調査期間は3月13日～20日で、19歳から72歳の男女797名から回答を得た（ソーシャルメディアインフルエンサーネットワーク「Ripre」会員）。
総務省（情報通信政策研究所）は4月15日、「2013年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の結果（速報）を公開した。
大日本印刷子会社のDNPデジタルコムは4月15日、ソーシャルメディアによる企業トラブルの未然防止や被害を最小限に留める対応策を総合的に支援する「ソーシャルメディアリスク対策サービス」の提供を開始した。
明治大学は4月9日、ソーシャルメディアと上手に付き合うためのマンガ事例集「明大SNSスタイル（就活編）」を、新入生をはじめとする学生に向けてサイトで公開した。一般の人も閲覧可能となっている。
