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ジャストシステムは19日、日本語入力システム「ATOK」の専用メモアプリ「ATOK Pad」に、Evernoteを利用したメモ同期機能を搭載。新バージョンとなる「ATOK Pad for iPhone ver.2.0.0」と「ATOK Pad for Windows ［ベータ4］」の提供を開始した。
アップルは、従来のサポートフォーラムをリニューアルし、ソーシャルオンラインフォーラム型の「Appleサポートコミュニティ」へ移行した。
サイバーエージェントは15日、Facebookページの開設・制作・運用支援およびFacebook Adsの運用、効果改善に特化した専門部署として「Facebookマーケティング事業部」を1日付で設立したことを公表した。
Evernoteは13日、目的に応じて選べる複数の共有機能を備えた最新のWindows版Evernoteをリリースした。TwitterやFacebookとの連携、ノートブック共有など、複数人での情報共有のための機能を中心に強化されたという。
Twitterは12日、日本語での「トレンド」機能の提供を開始した。トレンドは、“今現在”“多くの人が”ツイートしている単語をリアルタイムで自動的に抽出する機能。
経済産業省の実証実験サイト「オープンガバメントラボ」は11日、行政機関向けの指南書「行政機関における情報分析ツール活用ガイド」 と詳細な分析報告「災害時におけるTwitter情報の活用について」を公開した。
サイバー・バズは8日、「携帯電話の利用動向に関する調査」の結果を公表した。ネット利用者のうちソーシャルメディアを積極的に活用する、全国の10～60代男性・女性を対象にしたもので、841サンプルから回答を得た。調査期間は3月24日～4月1日。
英国王室の財産を管理運営する英国王立所蔵品教会「ロイヤルコレクション」は、英国王室の公式スマートフォンアプリ「Royal App」を発表した。
海上自衛隊は7日、海上自衛隊の活動内容のリアルタイムな配信を目的に、公式Twitterアカウントを開設したことを公表した。
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は6日、「3大ソーシャルメディア（mixi、Twitter、Facebook）のユーザーインサイト調査」の結果を公表した。調査期間は3月4日～10日（7日間）で、有効回答数は2,584人。
経済産業省は5日、震災対応でTwitter等を利用する公共機関が増えていることを受け、内閣官房情報セキュリティセンターIT室、総務省と共同で、「国、地方公共団体等公共機関における民間ソーシャルメディアを活用した情報発信についての指針」を発表した。
桜丘製作所は5日、広告効果測定ツール「アドエビス」を開発・販売するロックオンと提携することを発表した。「Facebookページ 効果測定ツール」を共同で開発する。
IMJモバイルは4日、「東北地方太平洋沖地震に伴うTwitter、Facebook利用実態に関する調査」の結果を公表した。震災発生後2週間が経過した3月26日～28日にかけて、20～59歳のTwitter、Facebookを登録、利用している男女932人から有効回答を得た。
米グーグル（Google）は30日（現地時間）、グーグルの検索結果を評価することができるソーシャル機能「＋1」（プラスワン）を発表した。
PR TIMESは30日、「Facebookユーザーの利用動向調査」の結果を発表した。
エン・ジャパンと日本マイクロソフトは29日、Facebookを活用した、クラウドベースの企業の採用活動／求職者の転職活動を支援する新サービスの提供で協業することを発表した。エン・ジャパンが5月より新サービスの提供を開始する。
ライブドアは29日、「livedoorプロフィール」の新機能として、「Facebookページ」のコンテンツを手軽に充実させることが可能な、日本語アプリケーション「ソーシャレット」を公開した。無料で使用可能。
首相官邸は22日、Facebookに公式ページ「Prime Minister's Office of Japan」を開設した。
内閣官房震災ボランティア連携室らは22日、民間プロジェクトとの連携によるサイト「助けあいジャパン」（tasukeaijapan.jp）を公開した。
Twitterは米国時間3月21日、サービス開始5周年を迎えた。最初のツイートを送信してから5年が経過したという。
陸上自衛隊は20日、Twitterアカウント「@JGSDF_pr」を開設した。
「被災地に救援物資を送りたい。でもどうしていいか分からない」「なにを寄付すればいいのか分からない」という人も多いかもしれない。基本的には、各地方自治体などが窓口を設けているので、市町村に問い合わせるが、まずは近道だ。
ツイッターは19日、東北地方太平洋沖地震の被災者を支援する「震災被災地復興のためのTwitter募金」を開始した。
ウェザーニューズは18日、「東日本大震災」の実態調査の結果（速報版）を公開した。速報として14日～16日の期間に、37,279人の有効回答をまとめたもの。調査は現在も継続しており、 調査を締め切り次第、改めて発表される予定。
