NECライティングは25日、LED一体型ベース照明「Nuシリーズ」に新高効率光源ユニットと新たに連結用の器具本体を追加したバリエーションとして、全218機種を発売した。
富士フイルムは25日、遠望監視向け光学60倍長焦点ズームレンズ「FUJINON D60x16.7SR」に専用のフォーマット変換アダプタレンズを同梱したモデルを発売した。
セコムは25日、重要物保管機能付小荷物専用昇降機「セサモリフト」を、同社グループのクマリフトと共同で開発したことを発表した。
AMADASは2014年に創立されたばかりの若い韓国のベンチャー企業。同社が展示した「Smart Lever Lock」は簡単設置と操作を特徴とするスマートドアロックだ。
クレジット取引セキュリティ対策協議会は23日、クレジットカード取引におけるセキュリティ対策の強化に向けた実行計画を取りまとめて発表した。
ぷらっとホームは24日、同社の極小サイズIoTゲートウェイ「OpenBlocks IoT Family」が、ニフティのIoTクラウドサービス「ニフティクラウドMQTT」に対応したことを発表した。
スリープログループは24日、子会社であるスリープロが、みなとみらい21地区53街区暫定歩行者通路へのハイブリッド街路灯の設置工事を実施したことを発表した。
エルモは24日、CSマウント搭載で超広角レンズ等の装着が可能な「QBiC CS-1」を3月1日に発売することを発表した。パノラマ撮影用カメラシステム「QBiC Panorama」シリーズの新製品となる。
ピクセラは24日、スマートハウス向けIoT無線規格のZ-Waveゲートウェイ「PIX-GW100Z」と連携するZ-Waveセンサーを4月より発売することを発表した。ホームセキュリティやHEMSの導入を手軽に可能としている。
警視庁犯罪抑止対策本部は、特殊詐欺防止を目的としたスマートフォン用防犯アプリ「Digi Police」を3月1日よりリリースする。
AGC旭硝子は23日、スマートフォンの指紋認証センサーの搭載を可能にしたカバーガラスを販売したことを発表した。
リンクジャパンは23日、スマートフォンで家電を簡単に操作できるスマートリモコン「eRemote RJ-3」と、ログバーが販売する指輪型ウェアラブルデバイス「Ring ZERO」と連携したことを発表した。
タムロンは23日、監視カメラ用レンズ4種類を新たにラインナップし、3月1日から発売することを発表した。
コニカミノルタは22日、子会社の豊橋精密工業とコニカミノルタ電子を合併した新会社「コニカミノルタメカトロニクス株式会社」を4月1日付で設立し、生産の効率化と新規生産技術の開発を行っていくことを発表した。
インベスターズクラウドとFORMULAの両社は22日、スマートドアホン「TATERU kit」を手掛ける合弁会社として「株式会社iApartment(アイアパートメント)」を4月1日に設立することを発表した。
西日本旅客鉄道(JR西日本)とHAMOLOは22日、ビーコンを活用した「見守り位置検索サービス」の事業化に向けた試験運用を開始したことを発表した。
キヤノンマーケティングジャパンは、東京ビッグサイトで19日まで開催されていたホテル・フード産業向けの商談展示会「HCJ2016」の富士通・ソレキアのブースにて、同社のネットワークカメラ4台と無料の録画ソフトをセットにした簡易防犯カメラシステムに展示を行った。
アロバは、東京ビッグサイトで19日まで開催されていたホテル・フード産業向けの商談展示会「HCJ2016」に出展し、同社の監視カメラ管理ソフト「アロバビュー」の活用事例として、飲食店などでのホスピタリティを向上させるための利用例を提案した。
群馬セキスイハイムは20日、「無施錠時の侵入対策」や「ガラス破り対策」など、群馬県警察の監修のもとに、さまざまな防犯対策を施した防犯モデルハウスを群馬県伊勢崎市にオープンした。
3月8日から11日にかけて東京ビッグサイトで開催される「SECURITY SHOW 2016」(セキュリティショー2016)にて、顔認証技術を活用した各種セキュリティシステムなどを提供するLYKAON(リカオン)がブース(小間番号:SS3422)を出展する。
第2回となる今回ピックアップするのは、フォトシンスが提供するスマートロック「Akerun」。
日立システムズは18日、確実な本人認証を可能にするクラウド型の「SHIELD PBI指静脈認証サービス」を販売開始した。電子証明書などを紛失するリスクもなく、なりすましの防止を可能としている。
宮崎県日南市とヤマト運輸(YTC)、ヤマトマルチメンテナンスソリューションズ(YMM)は18日、「高齢者の見守り支援」と「高齢者世帯向けリコール製品回収の取り組み」に関する連携協定を締結したことを発表した。
JFEエンジニアリングは18日、石油化学プラントや可燃性ガスが発生する場所でも使用することができる防爆スマートフォン「LANEX-Phone」の販売を開始した。