※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
日立製作所は14日、通天閣観光が運営する大阪市の「通天閣」のネオンを、全面的にリニューアルしたことを発表した。28日に開催される点灯式典より、新たなネオンの点灯を開始する。
富士通研究所と欧州富士通研究所は13日、サーバや空調の運転状態を変更した際に、データセンター全体の消費電力がどのくらい変化するかを、瞬時に検証できるシミュレーション技術を世界で初めて開発したことを発表した。
日本電気（NEC）は、無線LANルータ「AtermWR9500N-HP」と「AtermWR8160N-ST」を発表した。販売開始は10月下旬。価格はオープン。
日立コンシューマ・マーケティングは、正興電機製作所製の蓄電システムを一般家庭、小規模店舗、企業などに向けて10月下旬から発売すると発表した。
JX日鉱日石エネルギーは20日、社会の変化、自動車の進化に対応する、次世代型サービスステーション（SS）の開発に向け、愛知県で「グリーン・ステーション普及実現化事業」、福岡県で「次世代エネルギー・社会システム実証事業」をそれぞれ開始することを発表した。
富士通と富士通研究所は10日、イーサネットワークの新しい自動設計技術を開発したことを発表した。この自動設計では、通信速度やネットワーク構成などの要件を満たした上で、ネットワーク全体の消費電力を従来と比べて約2割削減できるという。
日本電気（NEC）は26日、セキュリティ対策やシステムの最適化ノウハウ、および省エネPCを活用し、千葉県庁のITシステムを刷新したことを発表した。
山武は、今夏の使用最大電力15％抑制に取り組む事業者に、電力需給最適化支援パッケージ「エネオプトパース」を無償貸与する。
ロジクールは10日、幅381mmのコンパクトなワイヤレスキーボード「ロジクール ワイヤレスキーボード K360」を発表した。販売開始は24日。価格はオープンで、同社Web直販価格は4980円。
日本IBMと東芝は7日、PCやスマートフォンなどのネットワーク端末の制御や管理を可能にするシステムである「エンドポイント・マネジメント」に関する技術分野において、セキュリティと省電力化を実現する先進ソリューションの有効性を共同で検証したことを発表した。
NECは3日、高性能ワークステーション「SEGUENTE（セグエンテ）Express5800/50シリーズ」の新モデル「Express5800/53Xg」の販売を開始した。
本日から東京国際展示場（東京ビッグサイト）で開催されている「Wireless Japan 2011」では、電源関連の製品やサービスも数多く出展されている。
富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ（富士通SSL）は24日、節電対策向け「電力消費量見える化ソフト」の無償提供を6月20日より開始することを発表した。富士通コンポーネント社製の小形電力センサー内蔵型電源タップのスマートコンセント向け製品となる。
日立製作所は23日、「モジュール型データセンタ」の冷却システムとして、28度以下の外気を利用してサーバやストレージなどのIT機器を含めたデータセンター設備全体を冷却できる「外気導入冷却システム」を追加することを発表した。24日から販売を開始する。
日立製作所は23日、森ビルが管理・運営するビルに入居するテナントの電力、ガスなどのエネルギー使用量を可視化する「エネルギーWEBシステム」を森ビルに納入したと発表した。
東芝および東芝ソリューションは19日、企業や組織全体の使用電力を自動集計し、リアルタイムで「見える化」する、「使用電力見える化クラウドサービス」の営業活動を開始した。6月中旬から提供するとともに、東京電力および東北電力管内では自社グループ導入も進める。
京都大学と富士通は17日、富士通研究所と富士通コンポーネントが開発した、極小電力センサー内蔵のスマート電源タップ（スマートコンセント）を活用したエネルギーマネジメントに関する実証実験を4月より開始したことを公表した。
西日本電信電話（NTT西日本）とオムロンは10日、環境・エネルギー分野における家庭向け省エネ支援サービス等を提供するための合弁会社「NTTスマイルエナジー」を設立することを発表した。
日本マイクロソフトは10日、財団法人電力中央研究所の協力のもと、Windows PCの消費電力検証を実施したとして、その検証結果と節電効果について公表した。この結果をもとにした、複数に及ぶ節電設定が一括で行える「Windows PC自動節電プログラム」の提供も行っている。
ック型サーバ「PRIMERGY RX200 S6省電力モデル」を追加することを発表した。日本国内向けに5月20日より販売を開始、6月中旬より出荷を開始する。
沖縄電力は、再生可能エネルギーの導入を推進するため、沖縄県国頭郡大宜味村の村有地に風力発電実証研究設備（蓄電池併設型）を導入する。
キヤノンマーケティングジャパン（キヤノンMJ）は18日、企業向けにパソコンを省電力化するソフトウエア「HOME-ECO（ホームエコ）」の無償提供を開始した。
ヤマダ電機とウエストホールディングスは14日、家庭用リチウム蓄電池の販売を15日より開始することを発表した。
西友は11日、乾電池約110万本を米国から緊急輸入することを発表した。品薄が続く単1、単2形を中心に調達する。
