※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
■PickUP！
富士山マガジンサービスの取締役 CSO 最高戦略責任者 赤羽弘明氏、および同社のプロジェクト推進部 デジタルプロジェクトマネージャ 戸谷忠史氏に、「デジタル雑誌」が伸びている理由やシステム、新しいビジネスモデルについて聞いた。
米国書店チェーンのBarnes＆Nobleは8日（現地時間）、電子ブックリーダー「nook」のオンラインでの在庫を確保したと発表した。
東京・池袋で5日まで開催された印刷、メディア業界のコンベンション「PAGE 2010」。電子ブックゾーンにあるスターティアラボのブースでは電子ブック作成ソフト「Digit＠link ActiBook」のデモが行われていた。
電通は5日、ヤッパとの提携事業である電子雑誌の有料配信サービス「MAGASTORE（マガストア）」について、NTTドコモの端末向けにも開始することを発表した。
東京・池袋で5日まで印刷、メディア業界のコンベンション「PAGE 2010」が開催されている。時代を反映してデジタルサイネージゾーン、電子ブックゾーンも設けられ、多くの人でごったがえしている状態だ。
シード・プランニングは3日、Amazon KindleやApple iPadなど、電子閲覧端末の登場で注目を浴びる「デジタル新聞」「デジタル雑誌」市場についての調査結果を発表した。
「ニコニコ動画」が「雑誌について」のアンケート調査を実施した。ユーザーたちの雑誌の購読状況や、雑誌の将来についてどう考えているかなどを探った。
米ヒューレット・パッカードは、YouTubeに“Slate PC”のプロトタイプの動画を公開した。
モリサワ東京本社にて「電子書籍ビジネスソリューション iPhone小説編」と題したiPhoneアプリによる小説出版ソリューションの事業者向け説明会が開催された。
米Amazonは現地時間10日、同社の電子ブックリーダー「Kindle」に対応する書籍がPC上でも購読可能な無料アプリケーション「Kindle for PC」のダウンロードを開始した。
ブリヂストンは26日、電子書籍、電子新聞や各種書類を閲覧する「電子情報閲覧用電子ペーパー端末」と「超薄型オールフレキシブル電子ペーパー端末」の開発に成功したことを発表した。
電子書籍ダウンロードサイトeBookJapanが同サイトの「iPhone/iPod touch読書サービス」で8月に最も読まれたeBook（電子書籍）ランキングBEST20を発表。1位になったのは？
ウェイズジャパンは7日、同社が運営するデジタル雑誌の配信・販売サイト「雑誌オンライン.COM」を、iPhone/iPod touch上で利用できる「雑誌オンライン」アプリの提供を開始した。
秋田書店は11日、大日本印刷（DNP）と共同で、過去の印刷アーカイブを使用して、休刊雑誌の電子書籍コンテンツ化を開始したことを発表した。
米アマゾン・ドットコム（amazon.com）は、電子書籍用端末「キンドル（Kindle）」の新モデルとして、9.7型のE inkを搭載する「キンドルDX（Kindle DX）」を発表。今夏より出荷を開始する。価格は489ドル。
米Lexcycleは現地時間27日、Amazon.comに買収されたことを公表した。
電子書籍販売サイト「eBookJapan」では、本日16日より、ハーレクイン日本上陸30周年を記念した感謝企画「ハーレクイン社×ebookjapan 大感謝祭」をスタートした。
書籍流通大手のトーハンは8日、電子書籍販売ビジネスへの参入を発表した。
電子書籍販売サイト「eBookJapan」の「ハーレクインコーナー」では、新刊コミックセットの販売を開始した。全10冊で価格は5,250円。eBook図書券付きとなっている。
電子書籍販売サイト「eBookJapan」の「ハーレクイン特設コーナー」では、新刊コミックセットの販売を開始した。値段は6,825円。
米Amazon（アマゾン）が9日（現地時間）に発表し、予約販売も開始した、無線LANによるコンテンツ配信に対応した電子ブックリーダー「Kindle 2」。スペックなどはすでに紹介しているが、ここではフォトレポートとして紹介する。
米Amazon（アマゾン）は現地時間9日、電子ブックリーダー「Kindle」の新バージョンとなる「Kindle 2」を発表した。Amazon.comでは、すでに予約販売も開始されている。価格は359ドル。
10日、アイドックとアスペクトは、電子書籍をP2Pネットワークでも配信できるフォーマットと、実際の電子書籍販売等を開始すると発表した。
有限責任中間法人モバイルコンテンツ審査・運用監視機構（EMA）は28日、年内を目途にデジタルコミックなどの電子書籍やグラビア等を販売する携帯サイトに対してのガイドライン策定を開始したことを発表した。
