
エンジニアプラットフォームを提供するファインディ株式会社(東京都品川区、代表取締役:山田 裕一朗、以下「当社」)は、2025年7月3日(木)と7月4日(金)に開催する「開発生産性Conference 2025」の申込受付を本日4月7日(月)より開始しました。本カンファレンスは、開発生産性に関する最新の知見が集まることを目的とし、開発生産性に取り組むベストプラクティスや事例を共有するもので、オンライン・オフライン(会場:JPタワー ホール&カンファレンス/東京・丸の内)のハイブリッドで開催します。当日はデジタル庁 楠 正憲氏、Netflix, Inc. Kate Wardin氏、楽天グループ株式会社 久田 直次郎氏など、総勢59組織・72名が登壇予定です。
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◆ 開催の背景
システムの老朽化やIT人材不足が深刻化する「2025年の崖」は、システム開発に携わるエンジニアだけでなく、ITやデジタルを活用するすべての企業と利用者に影響を及ぼす喫緊の課題です。同時に企業の競争力の源泉であるソフトウェア開発の重要性は年々増しており、これを支える「開発生産性」の向上が課題解決の鍵となっています。
当社では「開発生産性」を重要なテーマと捉え、2023年は「開発生産性とは何か」、2024年は「事業インパクトにつながる開発生産性への向き合い方」をテーマに本カンファレンスを開催し、総勢で申込者2,115名、登壇者数69名、継続的な開催への期待値をいただきました。
第3回目となる今回は、「2025年の崖」に向き合い、「生成AIとの協働が不可欠な時代にいかに開発生産性向上に取り組み事業価値を高めていくか」をテーマに開催いたします。世界のエンジニアに影響を与えた、『テスト駆動開発』著者 Kent Beck氏、『The Phoenix Project』著者 Gene Kim氏の来日が決定しており、さらにデジタル庁 楠正憲氏、Netflix, Inc. Kate Wardin氏、楽天グループ株式会社 久田直次郎氏など、総勢59組織・72名が登壇予定です。
本カンファレンスを通して、日本のエンジニアリングおよびビジネス全体の成長に繋がる実践的な知見を提供いたします。

◆ Keynoteについて

7月3日(木)『テスト駆動開発』Kent Beck氏(来日登壇)本セッションでは『テスト駆動開発』『エクストリームプログラミング』や『Tidy First?』の著者であり、エクストリームプログラミングの考案者でもあるKent Beck氏が、19年ぶりに来日し、日本のエンジニアに向けて特別な講演を行います。
講演タイトルは『開発生産性測定のトレードオフ 「グッドハートの法則」はもっと悲観的に捉えるべきだった』。ソフトウェア開発の生産性測定におけるトレードオフと、単純な指標のリスクを探ります。「グッドハートはもっと悲観的に捉えるべきだった」は、指標が目標になることで行動が歪み、システム全体に深刻な影響を及ぼす可能性を示唆しています。グッドハートの法則は「指標は目標になると機能しなくなる」と警鐘を鳴らしますが、その影響は想定以上に広範囲です。リーダーが測定の目的と限界を理解し、より効果的で慎重な生産性測定のアプローチを議論します。

7月4日(金)『LeanとDevOpsの科学』『The Phoenix Project』Gene Kim氏(来日登壇)DevOpsの第一人者であるGene Kim氏が、最新のDevOps研究とその進化について講演します。DevOps、アジャイル、トヨタ生産方式、レジリエンスエンジニアリングの共通点を探り、DevOpsエンタープライズの事例を「Slowify・Simplify・Amplify」の視点で分析。特に、自動車業界のソフトウェア開発がアジャイルを受け入れるのに苦戦している現状についても考察します。
また、生成AIに関する自身の学びをもとに、生成AIが開発者の生産性に革命的な変化をもたらす可能性について語ります。

7月3日(木)KINTOテクノロジーズ株式会社代表取締役社長小寺 信也氏トヨタグループのKINTOテクノロジーズは、内製開発に取り組み始めて5年が経ち、エンジニアの創造性を重視する開発体制を築き、大きく成長を遂げています。本セッションでは、KINTOテクノロジーズ代表取締役自身が「エンジニアが競争力の源泉」と考えるに至った背景を紐解き、日本の大手企業にありがちな「IT部門はビジネスの裏方を担うだけの存在」という考え方をどのように脱していくのかをファインディ代表山田との対談形式でお話しいただきます。

7月4日(金)タワーズ・クエスト株式会社 取締役社長 和田 卓人氏2025年に入ってソフトウェア開発の姿はすっかり変わり、コードはAIエージェントが書く時代に入りました。
Tim O'Reillyが言うところの「我々が知っているプログラミングの終焉」です。
では「時間で積分したプログラミング」であるところのソフトウェアエンジニアリングはどうなっていくのでしょうか。
この講演では、これからのプログラミングとソフトウェアエンジニアリングの姿を考えていきます。
◆ 特別登壇
- デジタル庁 統括官 デジタル社会共通機能グループ長 楠 正憲氏
- Netflix, Inc. Engineering Manager, UI Developer Experience - Productivity Engineering Kate Wardin氏
- 楽天グループ株式会社 執行役員, テクノロジーマネジメントサービス統括部 ディレクター, コーポレート情報技術統括部 ディレクター 久田 直次郎氏
- Microsoft Corp Engineering Thrive, Sr. Principal Applied Scientist Brian Houck氏
- 三菱UFJインフォメーションテクノロジー株式会社 デジタルイノベーション本部 シニアテクニカルリード高橋 博実氏
- 株式会社NTTデータグループ 技術革新統括本部 Apps&Data技術部 部長 海浦 隆一氏
- 株式会社アトラクタ Founder兼CTO / アジャイルコーチ / 認定スクラムトレーナー 吉羽 龍太郎氏
- 株式会社一休 CTO 伊藤 直也氏
- 株式会社レクター 代表取締役社長 一般社団法人日本CTO協会理事 広木 大地氏
- ギットハブ・ジャパン合同会社 カスタマーサクセス部門 シニアアーキテクト 服部 佑樹氏
その他登壇者、タイムテーブル等の最新情報は開発生産性Conference2025の特設サイトをご覧ください。
https://dev-productivity-con.findy-code.io/2025/
◆ スポンサー企業
「開発生産性Conference 2025」は以下の企業にご協賛いただいております。

◆エンジニア組織の開発生産性可視化・向上SaaS「Findy Team+」とは
エンジニア組織の開発生産性可視化・向上支援SaaSです。特許取得の独自技術を用いて、GitHub、GitLab、Bitbucket、Backlog、Jiraなどを解析し「Four Keys」や「SPACE」といった指標やフレームワークに基づき、開発のアクティビティ・効率・クオリティやエンゲージメントなどを多面的に可視化することで、開発生産性・開発者体験向上をサポートしています。2021年10月に正式リリース以降、約850社(トライアル含む)の企業にて導入されています。
◆「Findy Conference」とは
「Findy Conference」は、テックカンファレンスに特化したカンファレンスプラットフォームです。日本のテックカンファレンスが集まるサイトを起点に、カンファレンスの申込、集客、受付、配信、データ管理まで一元管理できます。参加者は、関連技術や関心のあるテーマで国内開催されるテックカンファレンスの情報を収集可能になり、主催者は、新規層への認知拡大や中規模なカンファレンスでの体験をより良くすることが可能になります。
◆ファインディ株式会社について
2016年に創業したファインディ株式会社は、「挑戦するエンジニアのプラットフォームをつくる。」をビジョンに掲げたスタートアップです。エンジニアが不安なく挑戦できる世界共通のプラットフォームを作るために、世界中のエンジニアが使用するソースコードやイシューを管理する開発プラットフォームである「GitHub」「GitLab」「Jira」等のデータを解析し、エンジニアスキルや生産性の可視化を実現してまいりました。その技術をもとに、IT/Webエンジニアの転職サービス「Findy」、ハイスキルなフリーランスエンジニア紹介サービス「Findy Freelance」、及びエンジニア組織の開発生産性可視化・向上SaaS「Findy Team+(チームプラス)」を展開。国内外のエンジニア人材不足やDX内製化、人的資本経営の課題を解決しています。ITエンジニアと企業のマッチングサービスの累計会員登録数は約20万人、登録企業数は3,000社まで成長し、「Findy Team+」は、国内外のスタートアップ企業から大企業まで約850社(トライアル含む)にお使いいただいております。
- 会社名:ファインディ株式会社 / Findy Inc.
- 所在地: 東京都品川区大崎1-2-2 アートヴィレッジ大崎セントラルタワー 5階
- 代表者: 代表取締役 山田 裕一朗
- コーポレートサイト : https://findy.co.jp/
(※)Findy 転職、Findy Freelance、Findy Team+、Findy Toolsの4サービス累計での登録企業数及び会員登録数です。なお、1社又は1名の方が複数のサービスに登録している場合は、そのサービスの数に応じて複数のカウントをしています。
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