建設DXを推進する株式会社Arent（東京都港区、代表取締役社長：鴨林広軌、以下Arent）は、2024年7月～2024年12月に当社が登壇したセミナーや展示会において、BIMの導入状況や活用実態に関するアンケートを実施しました。その結果、BIMを導入している企業の約3割が積極的に活用できていることが分かりました。一方で、活用が十分に進んでいない企業も一定数存在し、さらなる利活用の促進が課題となっています。
本調査では「DX」「アジャイル開発」「BIM」「AI」の4つのセグメントに分けてアンケートを実施し、本記事では「BIM」に関する調査結果を詳しく解説します。
調査結果
調査結果全文は以下よりご覧いただけます。
https://note.com/arent3d/n/n8122c13980f8
■調査結果抜粋
■最後に
本調査の結果、BIMは建設業界で着実に普及が進んでおり、企業規模を問わず導入・活用が進展していることが明らかになりました。従業員100名以下の企業でも約40%が「導入し、活用できている」と回答しており、クラウド型BIMやサブスクリプションモデルの普及が、この流れを後押ししていると考えられます。一方、大企業では、膨大なデータ管理や関係者間の調整の複雑さから運用定着が課題となるものの、3割以上がBIMを活用できており、全体としてBIMの導入・活用は確実に進展しています。
BIMの本来のメリットを最大限に引き出すには、二重作業を防ぐ業務プロセスの見直しや、協力会社とのデータ連携の仕組みづくりが不可欠です。また、BIMの効果を定量的に測定し、その成果を可視化することで、さらなる活用促進が期待されます。加えて、BIMを視覚化ツールに留めるのではなく、データを活用するシステムとして発展させることが重要です。業務に自然に組み込める環境を整えることで、その価値を最大限に引き出せるでしょう。
今後、BIMの活用を加速させるためには、教育・研修の強化、ベストプラクティスの共有、協力会社とのデータ統合を進めるための標準化が求められます。こうした取り組みを通じて、BIMの可能性を最大限に引き出し、業界全体の生産性向上やプロジェクトの最適化につなげていくことが期待されます。また、BIMの進化とそれを支えるパートナー企業との連携が不可欠であり、現場のニーズに応じたカスタマイズやデータ連携の強化が、より効果的な活用を推進する鍵となります。
Arentでは、こうした課題を解決するためにパートナー企業と協力し、業界全体のDX推進を支援してまいります。
調査結果全文はこちらから
■調査概要
調査実施者: 株式会社Arent
調査方法: イベント現地でのアンケート
調査対象: 建設業界従事者
有効回答数: 299件
調査時期: 2024年7月～2024年12月
■Arentについて
「暗黙知を民主化する」をミッションに、建設業界のDX推進を行うスペシャリスト集団です。顧客志向を徹底し、日本企業の高度な技術をシステム化、デジタル事業化しています。
会社概要
名称：株式会社Arent
所在地：東京都港区浜松町2-7-19KDX浜松町ビル3階
代表者：代表取締役社長 鴨林広軌
資本金：5億4,498万円
Web：https://arent.co.jp/
問合せ先：info@arent3d.com
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